妊娠するときに確認したい3つのこと【まわりの環境】

妊娠中の生活 妊活

結論ですが

これから妊娠しようと考えている場合、まわりの環境について確認すべきことがあります。

この記事は「これから妊娠する予定がある」女性向けに書いています。
この記事を読むことで「妊娠するときに確認すべきまわりの環境」についてわかります。

妊娠をすると生活が変わります。

あらたな命を宿し、家族が増えることになります。
夢いっぱいで幸せな出来事ですが…

  • 現実問題として、お金がかかったり、
  • 仕事をしている場合はキャリアプランや人生プランを計画しなおしたり、
  • 場合によっては、生活する場所を変えることをかんがえたり、

することもあります。

今回、妊娠するときに確認したいまわりの環境について「お金のこと」「仕事のこと」「生活の場」の3つにしぼって説明していきたいと思います。

この記事のまとめ

  1. お金のこと
    妊娠出産で、もらえるお金は「妊婦健診受診票」「出産育児一時金」「児童手当」「各種助成金」などがあります。
    必要なお金は「妊婦健診」「出産費用」「マタニティ用品」「ベビー用品」などあります。
  2. 仕事のこと
    仕事をしているひとが妊娠出産するとなった場合、さまざまな制度を利用できます。
    「産前休業」「産後休業」を利用することができ、その間「出産手当金」をもらえます。また、「育児休業」を利用することができ、その間「育児休業給付金」をもらえます。妊娠中に万が一病気になった場合、「傷病休暇」を利用でき、その間「傷病手当」をもらえます。
  3. 生活の場
    妊娠した場合「どこで妊婦健診をうけるか」「どこで分娩をするのか」「どこで子育てをするか」など過ごす場所を考えておきましょう。

お金のこと

妊娠をすると「もらえるお金」と「必要なお金」を確認して、妊娠・出産・子育てなどにかかる予算などを把握しておくといいでしょう。

「もらえるお金」

妊婦健診受診票

妊娠して、妊娠証明書を役所にもっていくと「母子手帳」とともに「妊婦健診受診票」(クーポン)が一緒にもらえます。このクーポンがあれば、妊婦健診の際にかかる費用の一部が補助されます。

出産育児一時金

正常な妊娠・出産は健康保険が適応されず、基本的には「自費診療」となります。出産にかかわる費用を補助する目的に「出産育児一時金」があります。
赤ちゃん1人につき「42万円」もらえます。ふたご以上であれば人数分の金額がもらえます。

児童手当

赤ちゃんが産まれたあとの話になりますが、0歳から中学校卒業までの養育している親に「児童手当」が支給されます。

  • 0歳~3歳未満:15000円
  • 3歳~小学校修了前:10000円(第1子・第2子)、15000円(第3子以降)
  • 中学生:10000円
    ※所得制限限度額以上では1人あたり5000円となります。

各種助成金

自治体によっては、妊娠・出産に関する「助成金」をもらえるところもあります。また、職場によっては、社内規定で妊娠・出産に関する「お祝い金」をもらえるところもあります。
申請しないともらえないことがあるので、しっかりと確認しましょう。

「必要なお金」

妊婦健診

妊婦健診は基本的には「保険適応」ではなく「自費診療」になります。
「妊婦健診受診票」(クーポン)でおおむねカバーされますが、医療機関によってはおこなう検査が多いところもあります。受診費が高額になってしまうことがあるので、事前に確認しておきましょう。
また、「出生前検査」や「4Dエコー」などのオプションはクーポンでは通常カバーされないので、希望がある場合はその費用など確認しておきましょう。

出産費用

出産費用は、個人病院・総合病院などの医療機関によってさまざまです。
そして、個室をえらぶか大部屋をえらぶか、豪華なエステや食事付きのプランをえらぶかなどによって全くちがいます。
妊娠分娩にかかる費用は、基本的には自費診療で全額負担です。
しかし、分娩時の異常によって「吸引分娩」が必要になったり「帝王切開」になったりした場合は、保険が適応されます。その場合は、支払う医療費は全額負担でなく3割負担になります。

マタニティ用品

妊娠中に快適にすごすため、ゆったりとした服が必要になります。また、産後は授乳しやすい服も準備する必要があります。

ベビー用品

赤ちゃんの肌着、ベビーウェア、ミルク、おむつ、沐浴グッズ、寝具など必要になります。
また、必要であれば「ベビーベッド」「チャイルドシート」「ベビーカー」「電動ゆりかご」(バウンサー)など買うかとおもいます。これらは高価であり大きな買い物になります。

仕事のこと

仕事をしている人で、妊娠する人は多いかと思います。結婚して妊娠すると「寿退社」するひとが以前は多かったです。
今は、夫婦共働きが多く、妊娠しても働きたい(働かなければならない!?)人が多いです。妊娠した場合の「休み」や「手当金」について説明していきます。

産前休業と産後休業

妊娠した場合、「産前休業」「産後休業」をとる権利があります。「産前休業」と「産後休業」をあわせて「産休」とよばれます。
出産予定日がきまった段階で、「産前休業」がいつからになるのか確認するといいでしょう。

  • 産前休業:出産予定日の6週間前から所得可能
    (ふたご以上の場合は14週間前から)
  • 産後休業:出産した翌日から8週間は就業不可
    (ただし本人の請求と医師の許可があれば産後6週間で就業可)

産休中の補償するお金はどうなるのか心配になるひとも多いですが、
健康保険から「出産手当金」がでます。
「標準報酬日額の2/3」×日数分の金額がでます。

育児休業

また「産後休業」がおわったあとは「育児休業」がとれます。
「育児休業」は、「産後休業がおわったあと」から「子供が1歳誕生日の前日」までとることができます。
ただし、こどもが保育園などに入れない場合は、子供が1歳6か月まで延長可能です。
さらに、こどもが保育園などに入れない場合は、最大で2年まで延長可能です。

育児休業中の補償するお金はどうなっているかというと、
雇用保険から「育児休業給付金」がでます。

育休開始から180日間は「報酬日額の2/3」×日数分
181日目以降は「報酬日額の1/2」×日数分  がでます。

妊娠したら休むことになるので職場に申し訳ないと思うひともいるかと思いますが、「産休」や「育児休業」は労働者の権利です。
後ろめたさを感じないで、あたりまえにとれるような雰囲気になるといいですね。

傷病手当

妊娠期間中はなにがおこるかわかりません。たとえば、「つわり」がひどくて体調がわるく仕事ができなかったり、「切迫流産」「切迫早産」となってしまい自宅安静、重度の場合は入院が必要になることもあります。
「保険病名」のつく病気になった場合は診断書を提出すれば、「傷病休暇」(病欠あつかい)にすることができ、「傷病手当金」がもらえます。
しっかりと職場に確認しておきましょう。

「子育て」と「仕事」を両立したい場合、キャリアプランや人生プランにも関わる重要な問題です。
妊娠した場合は、職場の上司としっかりと相談することが大切です。

生活する場

妊娠した場合…

  • どこで妊婦健診をうけるか?
  • どこでお産をするのか?
  • どこで子育てをするか?

ということを考えておく必要があります。

どこで妊婦健診をうけるか

現在は核家族化で夫婦2人で生活していて、夫婦共働きのケースが多いかと思います。
妊娠期間中は何がおこってもおかしくないです。万が一のことがあった場合、夫はすぐに来ることができるのかということも大事です。もし、来れないようであれば、はやめに自分の実家などに里帰りをしておくことも考えましょう。

また、仕事をしている妊婦さんであれば、妊婦健診は自宅や職場のちかくの通いやすい場所をえらぶかとおもいます。自分のライフスタイルなどにあった産婦人科を選ぶといいかと思います。

どこでお産をするのか

産後はかなり体力が落ちます。分娩のときに出血が多かった場合、貧血でからだを動かすのがかなりしんどくなったりします。産後は徐々に妊娠する前の状態にもどっていきますが、時間がかかります。

しかも「授乳」「おむつ替え」「夜泣き」など慣れない子育てで大変な時期です。産後はかなり大変な時期なので、子育てをサポートしてくれる環境が必要です。実家がとおい場合は、自分の実家にかえる「里帰り」分娩をすることが多いです。

小さな赤ちゃんを連れて長距離移動はあまりすすめられません。とくに航空機を利用するのは、移動時間が長くなってしまいかなりの負担になるかと思います。
一般的には産後1ヶ月健診がおわるまでは、長い移動は好ましくないとされています。
産後は長距離移動はできないと心得たうえで、どこでお産をするのかを考えておく必要があります。

どこで子育てをするか

昔から基本的にはヒトは集団生活をしていました。そして、みんなで協力をしてコミュニティの中で子育てをしていました。それがいつからか社会の集まりが希薄になってしまい、大家族から核家族にかわってきて、生活自体が個人主義になってきてしまいました。

今現在、夫婦2人に赤ちゃんがいるという家族構成が多いです。
夫が働きに行ってしまって、日中はひとりで子育てという「ワンオペ育児」が当たり前になっています。もともとはヒトは集団の中で子育てをしていました。一人での子育てをするとなるとかなり大変です。
しかも子供連れで外を出かけたときに、子供が泣いてしまったりすると周囲から厳しい目線を浴びることも多々あります。

今の日本の現状では、かなり子育てをしにくい状態だと思っております。
夫の協力はもちろんのこと、日中もだれか頼れるように自分の親のパワーを利用したり、ママ友をつくったり、地域の子育ての集まりに参加したりすることがいいかと思います。自分の姉妹や兄弟で子供がいれば、一緒に子供どうし遊ばせるのもいいですね。

そういったことも踏まえたうえで、もともとの自分の家で子育てをするか、実家の里帰りを長めにして子育てをするかなど考えます。
場合によっては、子育ての環境が充実している自治体を選んで引っ越す人もいます。そして、新た家族に加わる赤ちゃんの部屋やスペースを確保することも考えておかねばなりません。

まとめ

妊娠出産で、もらえるお金は「妊婦健診受診票」「出産育児一時金」「児童手当」「各種助成金」などがあります。必要なお金は「妊婦健診」「出産費」「マタニティ用品」「ベビー用品」などあります。

仕事をしている人が妊娠・出産するとなった場合、さまざまな制度を利用できます。「産前休業」「産後休業」を利用することができ、その間「出産手当金」をもらえます。「育児休業」を利用することができ、その間「育児休業給付金」をもらえます。妊娠中に万が一病気になった場合、「傷病休暇」を利用でき、その間「傷病手当」をもらえます。

妊娠した場合、「どこで妊婦健診をうけるか」「どこで分娩をするのか」「どこで子育てをするか」など過ごす場所を考えておきましょう。

妊娠・出産は、あらたな命を宿し、家族が増えることになり、夢いっぱいになります。自分の子供が産まれるということは、この上なく幸せなことです。

ただし、現実的には乗り越えていかなければならないことも出てきます。
より安全に妊娠・出産をむかえるために。
そして、産まれたこどもがすくすくと育つように。
しっかりと向き合わなければならないことがあります。

この記事がすこしでも参考になっていただければ幸いです。