HPVワクチンは無料で接種できるの?

結論ですが、

HPVワクチンは、「12歳から16歳相当の女子」が定期接種、「17歳から25歳相当の女子」(令和4年度において)がキャッチアップ接種の対象で公費負担で原則無料で接種することができます。

この記事は「HPVワクチン」について知りたい人に向けて書いています。
健康に関するさまざまな疑問・不安・悩みなどが解決できればと思っています。
この記事を読むことで「HPVワクチンのキャッチアップ接種」についてわかります。

HPVワクチンは無料で接種できますか?

このような疑問にお答えします。

子宮頸がんの予防効果のあるHPVワクチン。

先進国では、HPVワクチンが普及して、子宮頸がんの罹患が低くなってきている報告があり、この勢いでいくと「子宮頸がん」は稀少がんになり、過去の病気になるのではないかと言われています。
そんな中、日本においては、副反応問題の影響で「HPVワクチン」が普及していないのが現状です。
「WHO」からも勧告を受けており、「HPVワクチン」を普及させることが課題となっています。

HPVワクチンの安全性は、科学的に証明され、HPVワクチンの積極的勧奨を再開し、HPVワクチンを普及させようとする流れがあります。

では、HPVワクチンを接種したいのですが、無料で受けることができますか?

ということで、今回は「HPVワクチンの公費負担の対象者」について説明したいと思います。

「宮の沢スマイルレディースクリニックホームページ」
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この記事のまとめ

1.HPVワクチンとは

「HPVワクチン」は、「子宮頸がんの予防接種」で用いられます。

子宮頸がんのほとんどは「HPV」(ヒトパピローマウイルス)というウイルス感染が原因です。性交渉などによって「HPV」が子宮の入り口近い部分(子宮頸部)に感染します。

「HPVワクチン」によって、「HPV」の感染を予防することで、子宮頸がんを予防することできます。

HPVワクチンは、「子宮頸がん」を予防するだけでなく、性感染症の「尖圭コンジローマ」や、「外陰がん」「腟がん」「肛門がん」「直腸がん」「咽頭がん」などの子宮頸がん以外のがんの予防効果もあります。

このような「HPVワクチン」ですが、対象者は公費負担で原則無料で接種することができます。

2.HPVワクチンの定期接種

HPVワクチンは、「12歳から16歳相当の女子」が定期接種の対象で、公費負担で原則無料で接種することができます。

2013年4月からHPVワクチンは定期接種となり、「小学6年から高校1年女子」が対象となっています。
つまり、「12歳から16歳相当の学年の女子」は定期接種の対象であり、公費で原則無料でHPVワクチンを接種することができます。

3.HPVワクチンのキャッチアップ接種

HPVワクチンは、「17歳から25歳相当の女子」がキャッチアップ接種の対象で公費負担で原則無料で接種することができます。

HPVワクチンのキャッチアップ接種とは、HPVワクチンの積極的勧奨の差し控えによって、接種機会を逃した方を対象とした公費負担のワクチン接種のことであり、2022年4月から運用が開始しました。

HPVワクチンのキャッチアップ接種の対象者は、「平成9年度生まれ」から「平成17年度生まれ」の9学年です。
つまり、令和4年度(令和4年4月から令和5年3月まで)において、「17歳から25歳になる学年の女性」が対象となります。
生年月日でいうと、「平成9年4月1日から平成18年3月31日までの人」が対象となります。

なお、HPVワクチンのキャッチアップ接種の期間は、「令和4年4月から令和7年3月まで」の3年間ですので、注意が必要です。

まとめ

今回は「HPVワクチンの公費負担の対象者」について説明しました。

子宮頸がんは、「HPVワクチン」や「定期的ながん検診」によって予防することができます。しかも予防効果が科学的に証明されています。

がんの種類は多くありますが、確立された予防法があるがんは実は数が限られています。

今回紹介した「HPVワクチン」が普及すると「子宮頸がんのない世界」が目指せます。

くれぐれも、ワクチンによる効果と、副反応などのリスクをしっかりと検討した上で実際に接種するか判断しましょう。

この記事によって「HPVワクチンの公費負担の対象者」について理解が深まり、子宮頸がんのない世界を目指しましょう。

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