HPVワクチンの健康被害の救済制度

結論ですが、

HPVワクチンによって健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。

この記事は「HPVワクチン」について知りたい人に向けて書いています。
健康に関するさまざまな疑問・不安・悩みなどが解決できればと思っています。
この記事を読むことで「HPVワクチンの副反応の救済制度」についてわかります。

HPVワクチンを接種したいですが、副反応が心配です…。

このような疑問にお答えします。

子宮頸がんの予防効果のあるHPVワクチン。

先進国では、HPVワクチンが普及して、子宮頸がんの罹患が低くなってきている報告があり、この勢いでいくと「子宮頸がん」は稀少がんになり、過去の病気になるのではないかと言われています。
そんな中、日本においては、副反応問題の影響で「HPVワクチン」が普及していないのが現状です。
「WHO」からも勧告を受けており、「HPVワクチン」を普及させることが課題となっています。

HPVワクチンの安全性は、科学的に証明され、HPVワクチンの積極的勧奨を再開し、HPVワクチンを普及させようとする流れがあります。

ただ、HPVワクチンによる副反応が出たらどうしよう!?

ということで、今回は「HPVワクチンの健康被害の救済制度」について説明したいと思います。

「宮の沢スマイルレディースクリニックホームページ」
https://www.miyanosawa-smile-lc.com/

この記事のまとめ

1.HPVワクチンとは

「HPVワクチン」は、「子宮頸がんの予防接種」で用いられます。

子宮頸がんのほとんどは「HPV」(ヒトパピローマウイルス)というウイルス感染が原因です。性交渉などによって「HPV」が子宮の入り口近い部分(子宮頸部)に感染します。

「HPVワクチン」によって、「HPV」の感染を予防することで、子宮頸がんを予防することできます。

HPVワクチンは、「子宮頸がん」を予防するだけでなく、性感染症の「尖圭コンジローマ」や、「外陰がん」「腟がん」「肛門がん」「直腸がん」「咽頭がん」などの子宮頸がん以外のがんの予防効果もあります。

このような「HPVワクチン」ですが、対象者は公費負担で原則無料で接種することができます。

2.HPVワクチンの副反応

HPVワクチンの主な副反応として、注射部位の痛み・発赤・腫れ、疲労感などがあります。

また、かゆみ、筋肉痛、関節痛、頭痛・腹痛、じんましん、めまい、発熱などが挙げられます。
頻度は低いですが、知覚異常、しびれ感、全身の脱力、手足の痛み、失神、リンパ節の炎症などがあります。

HPVワクチンの接種によって、稀な重い症状の報告があります。

慢性疼痛症候群・ギランバレー症候群・アナフィラキシーショック・急性散在性脳脊髄炎などが挙げられます。中には障害が残ったり、死に至る場合もあります。

3.健康被害の救済制度

予防接種後健康被害救済制度

予防接種後健康被害救済制度において、定期接種や臨時接種の予防接種による健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく救済を受けることができます。

予防接種は、感染症を予防するために重要なものですが、病気になったり障害が残ったりする「健康被害」が起こることがあります。
極めてまれではあるものの、副反応による健康被害をなくすことはできないことから、「予防接種後健康被害救済制度」が設けられています。

「HPVワクチン」は予防接種法に定められており、「予防接種後健康被害救済制度」の対象となっております。
定期接種の対象者(小学6年から高校1年相当の学年の女子)、キャッチアップ接種の対象者(令和4年度において、17歳から25歳になる学年の女性)が対象となります。

給付の種類

医療機関で医療を受けた場合、「医療費および医療手当」が給付となります。
また、障害が残ってしまった場合、「障害児養育年金」または「障害年金」
亡くなられた場合、「葬祭料」「死亡一時金」が給付となります。

医薬品副作用救済制度

医薬品副作用救済制度は、医薬品が適正に使用されたにも関わらず副作用が発生し、それによる疾病・障害等の健康被害を受けた方を迅速に救済する制度です。

HPVワクチンにおいては、「定期接種」ではなく、「任意接種」した場合であり「医薬品に規定されている対象者」に対して適正に使用した場合に適応されます。
なお、適応外使用した医薬品においては、救済制度の対象外となります。

ワクチン接種後に症状が生じたら

HPVワクチンを接種した後に症状が生じたら、接種を担当した医師に受診を相談し、必要に応じて「協力医療機関」を受診しましょう。

ワクチンによる症状に対して、適正な医療を受けられるように、各都道府県において「協力医療機関」が設けられています。
HPVワクチンを接種した後に症状が生じたら、まずは接種を担当した医師やかかりつけの医師などを受診しましょう。その時に、必要に応じて「協力医療機関」の受診について相談するようにしましょう。

まとめ

今回は「HPVワクチンの健康被害の救済制度」について説明しました。

子宮頸がんは、「HPVワクチン」や「定期的ながん検診」によって予防することができます。しかも予防効果が科学的に証明されています。

がんの種類は多くありますが、確立された予防法があるがんは実は数が限られています。

今回紹介した「HPVワクチン」が普及すると「子宮頸がんのない世界」が目指せます。

くれぐれも、ワクチンによる効果と、副反応などのリスクをしっかりと検討した上で実際に接種するか判断しましょう。

この記事によって「HPVワクチンの健康被害の救済制度」について理解が深まり、子宮頸がんのない世界を目指しましょう。

「宮の沢スマイルレディースクリニックホームページ」
https://www.miyanosawa-smile-lc.com/

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。