ピルは保険適応になりますか?

結論ですが

ピルの中でも「LEP」は保険適応となります。

この記事は「ピル」について知りたい人に向けて書いています。
ピルに関するさまざまな疑問・不安・悩みなどが解決できればと思っています。
この記事を読むことで「ピルの保険適応」についてわかります。

ピルって保険適応になりますか?

このような疑問にお答えします。

ピルといっても、実はいくつかの種類があります。

大きく分けて、避妊目的で使用する「OC:Oral Contraceptives」(経口避妊薬)
月経症状などの治療目的で使用する「Low dose Estrogen Progesterone」(低用量エストロゲン・プロゲステロン)があります。

結論をいうと、治療目的で使用する「LEP」は保険適応となります。

では、具体的にどのような場合、ピルは保険適応となるのだろう?

ということで、今回は「ピルの保険適応」について深堀りして説明します。

「宮の沢スマイルレディースクリニックホームページ」
https://www.miyanosawa-smile-lc.com/

この記事のまとめ

1.ピルとは

ピルは、おもに「エストロゲン」と「プロゲステロン」というホルモンの成分をふくむくすりのことをいいます。

もともとピルは、妊娠をしないための薬である「経口避妊薬」(OC)として使われていました。
じつはピルをのんでいる人は「月経痛が軽くなる」「月経量が少なくなる」などの効果もあることがわかってきました。

「避妊」目的で使われてきたピルを、月経症状を改善することを目的として「低用量エストロゲン・プロゲステロン」(LEP)製剤がつくられました。

つまり、ピルは、大きく分けて「経口避妊薬」(OC)と「低用量エストロゲンプロゲステロン」(LEP)製剤の2種類あるのです。

2.ピルの保険適応

ピルの保険適応

ピルの中でも「LEP」は保険適応となります。

くりかえしですが、ピルは、大きく分けて「経口避妊薬」(OC)と「低用量エストロゲンプロゲステロン」(LEP)製剤の2種類あります。

ピルの中でも、月経症状などの治療目的に使われる「LEP」は保険適応となります。
しかし、避妊目的の「OC」は自費となります。

ピルの適応症

ピル(LEP)の適応症は「月経困難症」「生殖補助医療における調節卵巣刺激の開始時期の調整」です。

ピルの中でも「LEP」において添付文書に書かれている効能・効果では「月経困難症」「生殖補助医療における調節卵巣刺激の開始時期の調整」となっています。

「月経困難症」は、月経痛などの月経症状のため日常生活に支障を来す場合をいいます。
具体的にいうと「子宮内膜症」があれば月経困難症を患っている場合がほとんどで、基本的に保険適応となるでしょう。
また「子宮筋腫」「子宮腺筋症」「子宮内膜症性病変」などがあれば器質性月経困難症として保険適応に加えて管理料の加算の対象となります。

また、最近では不妊治療に対する保険適応の範囲も拡大しています。
生殖補助医療(ART)による治療を行うときに、調節卵巣刺激の開始時期の調整する場合にピル(LEP)を使うことで妊娠率・生産率が高まるという報告があり、保険適応で使うことができます。

ピルの保険適応の注意点

ピルは、「月経前症候群」や「月経不順」の症状だけでは、基本的に保険適応とならないため注意が必要です。

ピルの保険適応に関して気を付けなければならないことがあります。

具体的にいうと「月経前症候群」だけでは基本的に保険適応となりません。
ただし、「月経前症候群」では月経困難症も併発している場合もあるため、その場合には保険適応となります。

また、「月経不順」だけでは基本的に保険適応となりませんので注意が必要です。

3.LEPの種類

では、ピルの中でも保険適応となるLEPはどのような種類があるでしょう?

LEPには、「先発品」「後発品(ジェネリック)」、フレックスなどの内服方法、配合されるエストロゲン・プロゲステロンの分量などによってさまざまな種類の商品があります。

具体的にいうと以下のようなものがあります。

「フリウェルULD」
「フリウェルLD」
「ルナベルULD」
「ルナベルLD」
「ジェミーナ配合錠」
「ヤーズ配合錠」
「ヤーズフレックス」

まとめ

今回は「ピルの保険適応」について説明しました。

ピルをうまく活用すると、女性の生活の質が上がります。
月経にともなう症状を改善することができ、仕事やプライベートでも快適に過ごすことをサポートしてくれます。

基本的には、ピルは毎日飲み続けることになるので、少しでも費用はおさえたいと思います。
保険適応だと、負担する費用は基本的に一律であり、安心するかと思います。

保険適応でピルを使うことができるのか?

このような疑問をお持ちの方は、気軽にかかりつけの婦人科医に相談するようにしましょう。

この記事によって「ピルの保険適応」について理解が深まり、一人でも多くの人に役に立って頂ければ幸いです。

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